タイヤの摩耗を三次元で見える化する検知システムを住友ゴムと共同開発～2025年からDUNLOP直営店にて実証を開始～

2024/04/10

株式会社村田製作所
代表取締役社長　中島 規巨

株式会社村田製作所（本社：京都府長岡京市、代表取締役社長：中島 規巨、以下「村田製作所」）は住友ゴム工業株式会社（本社：兵庫県神戸市、代表取締役社長：山本 悟、以下「住友ゴム」）と、タイヤ形状を三次元でとらえて摩耗を検知し、ユーザーへデータでフィードバックするタイヤ摩耗検知システムを共同開発しています。同システムは、2025年より順次DUNLOP直営店(タイヤランド)にて実証を開始する予定です。

一般的に、タイヤの摩耗確認では、専用のツールを用いて人が主溝の深さを計測するため、緻密な計測値を要する場合では計測条件等により誤差が発生することがありました。またタイヤの偏摩耗については、主に目視での確認で判断し、作業者の熟練の程度により正確性を高めていました。そこで村田製作所と住友ゴムは、タイヤ摩耗をセンサで見える化しユーザーに数値でフィードバックする摩耗検知システムの共同開発を2021年9月から開始しました。
村田製作所は通信市場で培った三次元計測によるセンシング技術や自動車市場における技術的知見と、住友ゴムのタイヤメンテナンス及びタイヤ開発に関する知見を融合させることで、摩耗データを高精度かつ三次元で計測する技術を確立し、幅広い使用環境や車両･タイヤに対応可能な摩耗検知デバイスを開発しました。
同システムでは、スマートフォンのアプリケーションを用いて摩耗検知デバイスでタイヤをスキャンし、タイヤ表面データをアルゴリズムで解析することで、タイヤ摩耗を三次元で正確に把握することが可能になります。ユーザーには、3段階でタイヤ各主溝の摩耗状態が表示されるとともに、偏摩耗があった場合にはその位置がフィードバックされます。

近年のタイヤ業界は、タイヤを製造して販売するだけではなく、使用・管理・リトレッドまでのソリューションビジネスを中心に、よりお客様の状況やニーズに合った付加価値の高いサービス提供を目指す、「モノ売り」から「コト売り」へと変革する動きがあります。村田製作所では、この変化に対して、当社の環境やモノの状態を数値で見える化するセンシング技術を用いて、本来のタイヤの価値を最大限に引き出す摩耗検知デバイスの活用を通じた、業界のタイヤ管理の最適化に貢献していきます。

■本システムの特徴

・ポータブル型：
デバイスを固定しないため、利用者の任意の場所でタイヤを車両に装着した状態で摩耗検知が可能。
・三次元計測：
タイヤの摩耗状態を三次元的に"面”で計測することができる

住友ゴムについて

住友ゴムは、タイヤ･スポーツ･産業品事業をグローバルに展開する総合ゴム製品メーカーです。タイヤ事業では、DUNLOP･FALKENをメインブランドに、乗用車用、トラック･バス用、産業車両用などを展開。また、CASE/MaaSに対応する高い安全性能･環境性能を実現するために、デジタルツールを用いて得られる様々なデータを利用した新たなソリューションサービスの提供にも取り組んでいます。

村田製作所について

村田製作所はセラミックスをベースとした電子部品の開発・生産・販売を行っている世界的な総合電子部品メーカーです。独自に開発、蓄積している材料開発、プロセス開発、商品設計、生産技術、それらをサポートするソフトウェアや分析・評価などの技術基盤で独創的な製品を創出し、エレクトロニクス社会の発展に貢献していきます。

※本プレスリリースに記載されている社名、ブランド名などは、各社の商標あるいは登録商標です。